信教の自由と普遍的人権のための国際連帯
世界人権の日を迎え、オランダ協会は、天暦8月11日（9月21日）、ハーグで日本における信教の自由をテーマとしたカンファレンスを開催した。この日のカンファレンスでは、後藤徹（ごとう とおる）氏が、12年5か月にわたって受けた強制監禁および脱会強要の被害について証言した。
続いて、人権問題を専門とする3人の弁護士と国境なき人権（HRWF）の関係者が、日本の信教の自由をめぐる法的問題点を分析し、ローマ規程をはじめとする国際法を通じた対応策について重点的に議論した。
行事後には、さまざまな宗教団体の指導者たちが交流し、日本と韓国における信教の自由をめぐる問題について認識を共有した。
参加者たちは、信教の自由と普遍的人権を守るため、国際的な連帯をさらに深めていく決意を共有した。
